※本記事は2026年4月時点の情報です。
五人以上の大家族になると、エアコン・乾燥機・食洗機・温水便座・子ども部屋の個別空調など、電気を使うシーンが一気に増えます。総務省「家計調査」（2024年）によると五人以上世帯の電気代は月平均約14,400円前後で、6人以上の大家族では月18,000〜25,000円に達する家庭もあり、冬場のピークは2万円台が常態化しがちです。
一方、大家族ほど電力会社の見直し効果は大きく、東京エリア・月470kWh想定の約款ベース試算では、上位の新電力プランで年間約1.1万〜1.4万円（月あたり約900〜1,200円）の節約目安が出ています。ただし、使用量が多い家庭ほど「市場連動型プラン」のリスクも大きくなるため、プラン選びには注意が必要です。この記事では、大家族の電気代平均、東京エリアのお得なプランのタイプ別比較、そして避けるべきプランの見分け方を解説します。
五人以上の大家族の電気代平均はいくら？
総務省「家計調査 家計収支編（二人以上世帯）」（2024年）によると、五人以上世帯の電気代は月平均約14,400円前後で推移しています。四人世帯（月約12,800円）と比べて1.1〜1.2倍ほどの水準で、構成員の年齢（思春期の子どもや高齢者の同居）によってさらに大きくなる傾向があります。
特に6人以上の大家族では、個別空調・乾燥機・湯沸かし・複数台のPC・ゲーム機などの重ね使いで、月18,000〜25,000円に達する家庭も珍しくありません。月ごとの変動も大きく、冬場のピーク月は2万円を超えるケースが多く見られます。
※参考：総務省「家計調査」
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比較条件：東京エリア・50A契約・月470kWh（年間5,640kWh）
以下は5人以上の大家族想定（50A契約・月470kWh）で、エネジェントが各社公開約款をもとに算出したものです。表中の「節約額」は、大手電力（東京電力エナジーパートナーの従量電灯B・年203,310円）と比較した年間の目安です。使用量の大部分が第3段階（300kWh超）に入るため、従量単価の差が大きく反映されます。なお、特定事業者の推奨を避けるため、社名は「新電力A社」等の一般表現で記載しています。
※エネジェントのシミュレーション結果（2026年4月時点）。各社の公開約款をもとに、大手電力（東京電力エナジーパートナーの従量電灯B・年203,310円）契約者が同じ使用量で各プランに切り替えた場合の年間料金を算出しています。燃料費調整額・再エネ賦課金を除いた基本料金＋従量料金の比較です。最新の単価・キャンペーンは各社公式サイトで必ず確認してください。
使用量が多い家庭が気をつけたいポイント
大家族のように月300kWh〜500kWh以上を使う家庭では、一般的な目安で選ぶと逆効果になることがあります。以下の3点は特に注意しましょう。
第3段階（300kWh超）の従量単価を必ず確認
大家族の使用量は300kWhを大きく超えるため、第3段階の従量単価（kWh単価）の差が節約額を左右します。月額割引やキャッシュバック額だけで比較せず、必ず約款ベースで単価を確認しましょう。
基本料金よりも従量単価の差が効く
使用量が多い世帯では、基本料金の差（数百円）より従量単価の差（数円×数百kWh）の方が年間影響額が大きくなります。基本料金ゼロ円プランが必ず得とは限りません。
電気料金プランの見直しは年1回が目安
大家族は料金改定の影響額も大きくなります。年に1回は各社の約款と自分の使用実績を突き合わせ、再度シミュレーションしておくと安心です。
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市場連動型プランのリスクに注意
近年、比較サイトで「最安」と表示されることのある「市場連動型プラン」は、大家族にとっては最も避けるべき選択肢のひとつです。
市場連動型プランは、卸電力市場（JEPX）の価格に応じて1kWhあたりの単価が30分ごとに変動する仕組みで、通常時は割安ですが、燃料価格高騰・需給逼迫・寒波・猛暑の際に単価が数倍〜十数倍に跳ね上がることがあります。
大家族が市場連動型プランを避けるべき理由
使用量が多い家庭ほど、単価が跳ね上がったときの影響額も大きくなります。たとえば月400kWhを使う世帯で単価が通常の2倍になれば、月額はそのまま数万円単位で増加します。過去には市場価格高騰で月30万円を請求された事例も報告されています。
詳しくは市場連動型プランのリスク記事で解説しています。大家族の方は、単価固定型の従量電灯型プランを選ぶのが基本です。
大家族ができる電気代節約のコツ
プラン変更と合わせて行うと効果が出やすい、大家族ならではの節約ポイントを紹介します。
エアコンは1台を長時間より複数台を効率運転
リビングのエアコンを1台つけっぱなしにして全室冷暖房しようとするより、使う部屋ごとに適切な設定温度で運転する方が消費電力を抑えられます。サーキュレーターとの併用も効果的です。
給湯とガスとの総合コストを見直す
大家族は給湯量が多いため、電気温水器・エコキュートを使っている家庭はガス給湯器との総合コストを比較する価値があります。オール電化プランの見直しも検討しましょう。
冷蔵庫・洗濯機は容量の大きい省エネモデルへ
大家族では冷蔵庫・洗濯機を頻繁に開閉・運転するため、容量不足だと効率が悪化します。10年以上使っている家電は省エネ性能の高いモデルへの買い替えで年間1万円以上の節約につながることもあります。
アンペア契約の見直し
契約アンペアが過剰だと基本料金が無駄になり、不足するとブレーカーが頻繁に落ちて不便です。生活実態に合わせて50A〜60Aの範囲で最適化しましょう。
電力会社を選ぶときの注意点
料金の安さだけでなく、以下の3点は必ず確認しておきましょう。
解約違約金の有無
最低契約期間内の解約で違約金が発生する電力会社があります。転勤・引っ越しの可能性がある家庭は特に確認しておきましょう。
燃料費調整額の上限廃止に注意
大手電力は燃料費調整額に上限を設けていますが、新電力の中には上限を撤廃しているプランもあります。使用量の多い大家族は、上限の有無を必ず確認しましょう。
再エネ賦課金は全プラン共通
再生可能エネルギー発電促進賦課金はどの電力会社でも同額です。プラン比較の際は再エネ賦課金を除いた部分で差を見るのがポイントです。
よくある質問
Q. 五人以上の大家族の電気代の平均はいくらですか？
A. 総務省「家計調査 家計収支編（二人以上世帯）」（2024年）によると、五人以上世帯の電気代は月平均14,000〜16,000円前後です。6人以上の大家族になると月18,000〜25,000円に達する家庭もあり、冬場のピーク月は2万円を超えることも珍しくありません。
Q. 大家族で電力会社を切り替えるとどれくらい節約できますか？
A. 東京エリア・50A契約・月470kWh（年間5,640kWh）想定でエネジェントが約款ベースで試算した結果、東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bと比較して、上位の新電力プランでは年間約11,000〜14,500円（月あたり約900〜1,200円）の節約が見込めました。使用量の大部分が第3段階（300kWh超）に入る家庭ほど、節約効果が大きくなります。
Q. 市場連動型プランは大家族に向いていますか？
A. 原則として向いていません。市場連動型プランは卸電力価格に応じて単価が変動するため、燃料価格や需給逼迫時に請求額が急騰するリスクがあります。使用量が多い大家族ほど影響額が大きくなるため、単価固定型の従量電灯型プランの方が安心です。
Q. 契約アンペアは何Aが適切ですか？
A. 五人以上の大家族では50A〜60Aが一般的です。エアコン複数台・IH・電子レンジ・ドライヤー・乾燥機を同時使用する家庭は60Aが目安になります。アンペア上限を下げ過ぎるとブレーカーが頻繁に落ちるため、生活実態に合わせて設定しましょう。
まとめ
五人以上の大家族の電気代は月平均約14,400円（6人以上では月18,000〜25,000円になることも）ですが、東京エリア・月470kWh想定の約款ベース試算では、電力会社を見直すだけで年間約1.1万〜1.4万円（上位プランで年14,516円節約）が見込めます。
使用量が多い分、第3段階の従量単価が安い単価固定型のプランを選ぶことが節約の近道です。一方で、市場連動型プランや燃料費調整額の上限撤廃プランは使用量が多いほど請求額が跳ね上がるリスクがあるため、避けるのが無難です。
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- 総務省「家計調査 家計収支編（二人以上世帯）」（2024年）
- エネジェント シミュレーション結果（2026年4月時点・東京電力エリア）