医療機器の在宅使用 停電に強いプラン

※本記事は2026年4月時点の情報です。医療的な判断は必ず主治医・在宅医療機器提供業者にご相談ください。

在宅酸素療法（HOT）、人工呼吸器、吸引器、CPAPなど、生活や命に直結する医療機器を自宅で使うご家庭にとって、電気は「あって当たり前」では済まされないインフラです。

本記事では、在宅医療機器を使うご家庭が知っておきたい「電気代の目安」「停電時のセーフティネット」「電力プラン選びの注意点」を、できるだけ一般論として整理しました。個別の推奨事業者には触れず、判断材料として使える共通の考え方を解説します。

在宅医療機器が電気代に与える影響

医療機器の電気代は、消費電力（W）× 使用時間（h）÷ 1000 × 電力量単価（円/kWh）で計算できます。目安として30円/kWhで試算すると、代表的な機器の電気代はおおよそ次の通りです。

※各機器の消費電力は機種・設定により大きく異なります。必ず取扱説明書または機器本体の銘板で実値をご確認ください。

停電時のセーフティネット

医療機器利用家庭にとって、停電は最も深刻なリスクです。備えは「機器側」「電力会社側」「連絡体制」の3方向から準備します。

1. 機器側の備え（予備電源）

多くの酸素濃縮器は内蔵バッテリーを持たず、停電と同時に停止します。以下のいずれかを準備しておくのが基本です。

• 携帯用酸素ボンベ：HOT利用時は医療機関から貸与されるのが一般的。残量と使用可能時間を常に把握
• ポータブル電源（UPS・大容量バッテリー）：機器の消費電力と連続使用時間から必要容量を逆算
• 家庭用発電機・EV給電：長時間停電への備え。屋外設置や排気の安全確保が必須

2. 電力会社側の事前登録制度

各エリアの送配電事業者（電気を運ぶ会社、小売会社とは別）では、医療機器利用者向けに停電情報の優先提供や復旧時の情報連絡を行う「事前登録」制度を設けていることが多いです。

3. 連絡体制の整備

• 主治医・訪問看護ステーション・機器提供業者の緊急連絡先を一覧化し、家族全員で共有
• 停電時の初動手順（予備電源に切替→業者・主治医連絡→状況次第で救急要請）を紙でも掲示
• 地域の基幹病院の位置・停電時受入体制を事前確認

中部エリア（中部電力パワーグリッド管内）の事情

中部エリア（愛知・岐阜・三重・静岡の富士川以西・長野）の送電網は中部電力パワーグリッドが担います。医療機器利用者が押さえておきたい中部エリア特有のポイントを整理します。

• 停電情報の事前登録：中部電力パワーグリッドのウェブサイトで「医療機器使用のお客さま」向けの連絡先登録を受け付けています。契約している小売会社がどこであっても、送配電の窓口に直接申し込みます
• 台風・南海トラフ想定：太平洋側は台風・豪雨による停電が発生しやすく、南海トラフ地震への備えも欠かせません。予備電源は最低でも連続12時間、可能なら72時間分の稼働を見込むのが目安です
• 中部電力ミライズの規制料金：従量電灯B・Cは燃料費調整額に上限があり、価格が急騰しにくい構造です。24時間稼働の機器を抱える家庭では、価格の予測可能性という観点で候補の一つになります

プラン選びの注意点

医療機器利用家庭の電力プラン選びで、料金の安さだけで判断してはいけない理由がいくつかあります。

大手電力と新電力、どちらが合うか（一般論）

医療機器利用家庭の視点で、大手電力（旧一般電気事業者）と新電力（電力小売自由化以降に参入した事業者）を一般論として比較すると次の通りです。

※あくまで一般的傾向であり、個別プランごとに条件は異なります。契約前に必ず料金約款・重要事項説明書をご確認ください。

まとめ

在宅医療機器を使うご家庭にとって、電気は「止まったら困る」では済まないインフラです。本記事の要点は次の3つです。

• 電気代：在宅酸素濃縮器は月1,500〜4,000円が目安。医療機関からの補助制度の有無も確認する
• 停電対策：予備電源・送配電事業者への事前登録・連絡体制の3点セットで備える
• プラン選び：市場連動型を避け、燃調上限・違約金・使用量帯の単価を確認

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