※本記事は2026年4月時点の情報です。
断熱工事やオール電化への切り替えなど、住まいのリフォームを考えるときに気になるのが電気代の変化です。省エネ効果を期待して工事したのに、思ったより下がらない――そんな声も少なくありません。
リフォームによって住宅の熱性能や使う設備が変われば、電気の使用量だけでなく「どの料金プランが最適か」も変わります。この記事では、断熱リフォーム・オール電化リフォームそれぞれのケースで電気代がどう変化するのか、そしてリフォーム後にプランをどう見直すべきかを整理します。
断熱リフォームで電気代はどう減るのか
家庭のエネルギー消費のうち、冷暖房と給湯が大きな割合を占めます。資源エネルギー庁の資料によれば、家庭部門のエネルギー消費の約6割が冷暖房・給湯関連です。窓や壁の断熱性能を高めるリフォームは、この冷暖房ロスを減らすことで電気代の削減につながります。
※削減幅は住宅の築年数・地域・既存性能で大きく変わります。参考:資源エネルギー庁「省エネ住宅」
ポイント:冷暖房比率が高い家庭ほど効果が大きい
寒冷地や、在宅時間が長い家庭、古い住宅ほど断熱リフォームの電気代削減インパクトは大きくなります。逆にもともと高気密高断熱の住宅では、工事費に見合う効果が出にくいケースもあります。
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サッと料金を比較するオール電化リフォームでの料金体系変化
ガス給湯器をエコキュートに切り替え、ガスコンロをIHクッキングヒーターに替えるオール電化リフォームでは、光熱費の構造が大きく変わります。ガス代はゼロになる一方、電気使用量が増え、料金プランも専用メニューに切り替えるのが一般的です。
オール電化向けプランは、深夜電力の単価が日中より安く設定されているのが特徴です。エコキュートは夜間にお湯を沸かす設計になっているため、ライフスタイルと相性が良いプランを選べれば、光熱費の合計を抑えられます。
注意:昼間在宅が長い家庭は割高になりやすい
オール電化向けプランは昼間の従量単価が高めに設定されているケースが多く、在宅ワークなどで日中の電気使用が多い家庭では、想定より電気代が下がらないことがあります。リフォーム前後の使用時間帯を一度整理してみましょう。
リフォーム後にプラン見直しすべきタイミング
リフォーム直後は、工事を担当した業者やメーカーから紹介された標準プランにそのまま加入しているケースが多くあります。しかし住まいの熱性能や設備が変わると、以前は最適だったプランが割高になっていることも珍しくありません。
リフォーム完了から1〜3か月後
実際の使用量・時間帯が見えてきた頃が最初の見直しタイミングです。検針票やWeb明細で、リフォーム前との差をまず確認しましょう。
季節を一巡した1年後
冷暖房使用量が通年で把握できると、年間トータルでどのプランが最適か判断しやすくなります。特にオール電化では夏冬の差が大きいため、1年データが有効です。
家電の大型入替・家族構成の変化時
エアコン増設、EV購入、子どもの独立など、消費量が段階的に変わるタイミングも再見直しの好機です。契約アンペアの見直しと合わせて検討しましょう。
大手電力の標準プランに入ったままの場合、新電力の同条件プランに切り替えることで年間数千円〜1万円以上の差が出るケースが一般論として知られています。オール電化向けメニューは大手・新電力ともに商品性の違いが大きいため、リフォーム後は一度フラットに比較することをおすすめします。
リフォーム内容別のプラン切替指針
リフォームで変わるのは「総使用量」だけではありません。使う時間帯・ピーク電力・季節性の3点も同時に動くため、工事内容ごとに向いているプランの方向性が変わります。代表的なパターンを整理しました。
※同じリフォームでも、在宅時間や家族構成で最適解は変わります。実測の検針データを使った比較が確実です。
契約アンペア・契約容量の見直し手順
リフォームで新しい家電が増えた場合、既存の契約アンペアのままではブレーカーが落ちやすくなることがあります。逆に、省エネ機器への入れ替えや家族構成の変化で同時使用電力が減っていれば、契約容量を下げて基本料金そのものを圧縮できます。
※メーカー・機種で差があります。正確な値は各機器の仕様書を確認してください。
同時使用する家電の合計アンペアを試算
朝の身支度・夕食準備・入浴時など、同時に動かす家電の組み合わせごとに合計を出します。ピーク時の合計が契約アンペアを超えるとブレーカーが落ちます。
余裕を見て1段階上または下の契約に調整
ピーク合計+5A程度を目安に、30A・40A・50A・60Aの中から選びます。オール電化住宅は6〜10kVAの契約容量で示されるケースが多く、別体系での比較が必要です。
基本料金の差額で年間コストを比較
10A下げれば月額280〜330円程度(大手電力の一般的な水準)基本料金が下がります。年間では3,000〜4,000円規模の差になる場合もあります。
手続きは電力会社へ一本の連絡でOK
契約アンペアの変更は、現在契約中の電力会社へ連絡すれば無料で対応してもらえるのが一般的です(工事を伴う場合を除く)。スマートメーター設置済みの家庭では、遠隔操作で即日〜数日で切り替わるケースもあります。変更後は原則1年間は再変更できないことが多いため、リフォーム後の使用実態が落ち着いてから申し込むのが安全です。
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よくある質問
Q. 断熱リフォームで電気代はどのくらい下がりますか?
A. 断熱等級や既存住宅の状態によりますが、冷暖房エネルギー消費量は2〜5割程度減るケースが多いとされます。電気代全体では、冷暖房比率の高い家庭ほど減少幅が大きくなり、年間1〜3万円程度の削減が目安です。
Q. オール電化にすると電気代は高くなりますか?
A. ガス代がなくなる一方で電気使用量は増えるため、総額で見ると光熱費が下がる家庭もあれば上がる家庭もあります。ポイントは夜間単価の安いオール電化向けプランを選び、給湯や家電を夜間にシフトできるかどうかです。
Q. リフォーム後に電力プランを見直すべきタイミングはいつですか?
A. リフォーム完了から1〜3か月後、実際の使用量が見えてきた段階が目安です。季節をまたいだ使用量を確認できると、オール電化向け・従量電灯・時間帯別など、最適なプランを比較しやすくなります。
Q. リフォームでアンペア契約は変えるべきですか?
A. IH調理器やエコキュート、エアコン増設などで同時使用電力が増える場合、契約アンペアの引き上げが必要になることがあります。逆に家電を省エネ機器に入れ替えた場合は、契約容量を下げて基本料金を減らせる可能性もあります。
まとめ
断熱リフォームは冷暖房の電気代を直接減らし、オール電化リフォームは光熱費の構造そのものを変えます。どちらの場合も、リフォーム前の料金プランのまま使い続けると、本来得られるはずの節約効果を取りこぼすことがあります。
工事完了から1〜3か月後、そして1年経過時の2回をプラン見直しの節目として設定し、実測値をもとに最適なプランへ切り替えていくのが現実的です。
「リフォーム後の使用条件で、今のプランは本当に最適なのか」を確かめたい方は、エネジェントのシミュレーターで中立的に比較してみてください。
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- 資源エネルギー庁「省エネ住宅」
- エネジェント シミュレーション結果(2026年4月時点)