冷蔵庫2台ある家の電気代削減

※本記事は2026年4月時点の情報です。

キッチンにメインの冷蔵庫、別室や車庫にサブの冷蔵庫――。家族が多い家庭や作り置き・飲料ストックをまとめ買いする家庭では、冷蔵庫を2台運用するケースが少なくありません。

ただ、冷蔵庫は24時間365日稼働する家電の代表格。もう1台増えるだけで年間の電気代は確実に押し上げられます。この記事では「1台あたり年間いくらか」を整理し、古い冷蔵庫の処分と電力プラン切替のどちらが効果的かを具体的な数字で比較します。

冷蔵庫1台あたりの年間電気代

冷蔵庫の電気代は「年間消費電力量（kWh）× 電気料金単価（円/kWh）」で概算できます。ここでは電気料金単価を31円/kWh（家電公取協が定める家電カタログ用の目安単価）として計算した年間電気代の目安を整理します。

※年間消費電力量は資源エネルギー庁「省エネ性能カタログ2024」の容量帯別代表値（401〜450L帯=292kWh、451〜500L帯=271kWh等）と各メーカーカタログ値をもとに丸めた概算。400L前後のレンジ下限（約250kWh／約7,750円）は省エネ最上位機種の水準で、平均的な省エネ機種は約280〜350kWhに収まります。電気料金単価は家電公取協（全国家庭電気製品公正取引協議会）の目安単価（令和4年7月改定）を参考に31円/kWhで試算。

ポイントは「古いモデルほど年間消費電力量が大きい」こと。同じ容量でも10年前のモデルと最新モデルでは年間電気代が6,000円以上変わるケースもあります。

2台運用の年間kWh試算（メーカー公表値ベース）

「年間消費電力量」はJIS C 9801規格に基づきメーカーが公表している値で、商品カタログや本体裏の銘板、メーカー公式サイトで確認できます。自宅の冷蔵庫2台の年間合計kWhを把握するのが、削減余地を見極める第一歩です。

※各モデルの年間消費電力量はメーカーカタログ公表値の代表的なレンジを丸めた概算。実際の使用環境（室温・開閉頻度・庫内充填率）で1〜3割の上下があり得ます。

2台運用で増える年間コスト

メインとサブの組み合わせパターン別に、年間の追加コストを整理します。メイン冷蔵庫は最新省エネモデル（400L前後・年間約7,750円）と仮定し、2台目（サブ）分がまるごと「2台運用による上乗せ」として計算しています。

古い冷蔵庫を処分するか、プラン切替か

「年間の上乗せコストを減らしたい」と思ったとき、現実的な選択肢は次の3つです。

3つの選択肢を年間削減額・初期費用・手間で整理すると次のようになります。

省エネ型1台への更新判断基準（電気代差×年数）

「サブ機を最新省エネモデルに買い替えるべきか」は、年間電気代の差額 × 使う年数が本体価格を上回るかで判断できます。考え方はシンプルで、買い替え費用を電気代の浮いた分で回収できる期間を出す「簡易回収年数」の計算です。

※最新の省エネ最上位機種（400L前後・約250kWh）との年間kWh差 × 31円/kWh（家電公取協の目安単価）で年間差額を算出。一般的な省エネモデルの代表値は約290kWh（資源エネルギー庁省エネ性能カタログ2024）のため、平均的な機種比較では年間差額・回収年数とも上記より小さくなる点にご注意ください。本体価格は目安として8万円で試算。

エネジェントで条件診断

「2台運用の前提で、自分の家に合う電力プランはどれか」を具体的に知りたい方は、エネジェントのシミュレーターをご利用ください。検針票のかわりに現在の契約アンペアと月額目安を入れるだけで、エリアごとの最適プランを比較できます。

冷蔵庫2台運用の家庭は、総使用量が比較的多い「使用量多め層」に該当することが多く、従量料金単価の差がそのまま年間の差額になります。プランの選び方で数千円〜1万円以上変わることも珍しくありません。

よくある質問

まとめ

冷蔵庫2台運用で増える電気代は、最新モデルなら年間7,000〜9,000円、古いモデルなら年間2万円近くになります。インパクトの大きさはサブ機の「年式」に左右されるのがポイントです。

削減の打ち手としては、まず初期費用ゼロの「電力プラン切替」で家全体の電気代を圧縮し、その上で古いサブ冷蔵庫の処分や買い替えを検討するのが合理的です。処分・買い替えは初期費用がかかるため、プラン切替で空いた予算を投資に回すイメージで進めると無理がありません。

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