エリア別の料金シミュレーション
料金データ更新: 2026年6月3日※ 2026年5月4日〜2026年6月3日 の電力市場価格や燃料価格をベースに独自の計算を行っています。今のトレンドが続いた場合の見込み額です。
東京エリアの電気代ランキング (規制料金比・月330kWh・40A)
- 1 位TERASELでんき超TERASEL東京B¥139,788/年▼6,900円/年
- 2 位ミツウロコでんき従量電灯B¥140,688/年▼6,000円/年
- 3 位CDエナジーダイレクトベーシックでんきB¥141,348/年▼5,340円/年
- 4 位idemitsuでんきSプラン¥141,576/年▼5,112円/年
- 5 位ENEOSでんきVプラン¥141,648/年▼5,040円/年
- 42 位← この記事のプランストエネPプラン¥184,128/年▲37,440円/年
- 45 位← この記事のプランストエネフリープラン¥190,152/年▲43,464円/年
※ 試算結果のご利用にあたって
- 試算結果はあくまで参考値であり、契約内容・割引・ポイント付与・支払方法・各種条件により実際の請求額は異なります。
- 中央値は将来12ヶ月の燃料・市場価格を予測した見込み値、併記する「燃料・市場価格の動きで」レンジはその予測期間内の最安・最高シナリオです。比較対象の現契約年額も同じ前提で再試算しているため、相対的な節約額の振れ幅としてご覧ください。市場連動型・独自燃調プランは月ごとの請求額が大きく変動します。
- 最新の料金単価・キャンペーン・契約条件は各社公式サイトで必ずご確認ください。本シミュレーションは公開約款に基づく独自試算であり、各電力会社が保証するものではありません。
料金は市場変動で日々変わります。
最新の金額であなたにベストなプランをチェックできます。
※本記事は2026年4月時点の情報です。
ストエネは株式会社ストエネ（2024年に旧社名から社名変更）が提供する電力サービスです。Pプラン（従量電灯B/A相当）とFプラン（=フリープラン・基本料金0円フラット型）の2プランを併売しており、本記事ではFプランを取り上げます。Fプランは基本料金0円・段階なしの単一従量単価が特徴で、JEPXエリアプライスに連動した『市場価格調整』と『容量拠出金反映額』が別途加算される設計のため、契約前に約款で構造を確認することが重要です。
本記事では、ストエネの「Fプラン（フリープラン）」を約款ベースで検証し、実際の料金・メリット・デメリットを解説します。
ストエネの基本情報
Fプラン（フリープラン）は基本料金0円・段階なしのフラット型で、使った分だけ各エリア別の従量単価がかかります。東京エリアは一律30.00円/kWh（税込）ですが、他エリアでは25.78〜32.75円/kWhの範囲で異なります。これに加えて、JEPXエリアプライス月平均に連動する『市場価格調整単価』と『容量拠出金反映額』が月次で加算される設計です。
市場価格調整の算定式は (JEPX月平均×1.20−5.00)×1.1 で、基準値5.00円/kWhを下回ると減額、上回ると加算されます（基準値・調達単価係数は全エリア共通）。容量拠出金反映額は基礎額＋調整額で構成され、2024年4月以降の検針日から適用、年度ごとに公式サイトで公表されます。約款上の燃調上限規定はありません。
月330kWh/40Aのシミュレーション
東京エリア・40A契約・月330kWh（年間3,960kWh）の標準的な世帯を想定して、ストエネ フリープランの年間電気代を試算しました。※本記事のシミュレーションは全レビュー記事で同じ条件に統一しています。
ストエネ フリープラン
年3,960kWh(月330kWh)
年190,151円
標準世帯で年約19.0万円（東京電力（従量電灯B）より年約42,653円高い）。基本料金0円のメリットは使用量が少ない層ほど効きますが、月330kWhクラスでは市場価格調整額の影響が大きく、必ずしも安いとは限りません。
※ エネジェントの約款ベースシミュレーション結果（暫定値）。市場価格調整額は直近実績をベースに算出。正確な比較はシミュレーターでお試しください。
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サッと料金を比較するストエネのメリット
基本料金0円でシンプル
Fプランは基本料金がかからないため、使用量が少ない月の負担が軽くなります。エリア別の単一従量単価（東京30.00円/kWh等）でわかりやすい構造です。
使用量が少ないと有利
基本料金0円のため、月100kWh以下の一人暮らしなどでは他社（基本料金あり）より安くなるケースがあります。
9エリア対応
沖縄・離島を除く9電力エリアで契約可能です。引っ越しが多い人にも便利です。
セット割・クレカ割引あり
ストエネガスとセット契約でガス料金から月110円割引。クレカ払い登録で初月1,000円割引、移転継続割引で2か月×1,000円割引（条件併用で3か月×1,000円）も用意されています。
ストエネのデメリット
市場価格調整で月次変動が大きい
JEPX月平均が基準値5.00円/kWhを上回ると単価が加算される構造で、約款上の上限規定はありません。卸電力市場が高騰した局面では月次単価が大きく上昇する可能性があります（出典: JEPX公表値 https://www.jepx.jp/ ）。
容量拠出金反映額が別途加算
2024年4月以降の検針日から、容量市場拠出金を反映した『容量拠出金反映額』(基礎額＋調整額) が月次料金に加算されます。基礎額は年度ごとに公式サイトで公表される変動値です。
使用量が多い層ではメリットが薄い
月300kWh以上の家庭では、基本料金0円のメリットよりも市場価格調整・容量拠出金反映額の負担が大きくなり、大手電力と同じ燃料費調整方式を採用するプランの方が有利になるケースが多いです。
ストエネから乗り換えるとどれだけ安くなる？
同じ条件（東京エリア・40A・月330kWh）で、ストエネより安い主要プランを比較しました。
ソフトバンクでんきくらしでんき
年57,396円節約
TERASELでんき超TERASEL東京B
年49,536円節約
ストエネからの乗り換えで、年間4万円以上の節約が可能な場合があります。特に市場高騰時のリスクを避けたい方は、市場価格に連動しないタイプ（大手電力と同じ燃料費調整方式を採用するプラン）への切り替えを検討しましょう。
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ストエネ以外にもあなたの条件に合うプランがあるかもしれません。
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ストエネが向いている人・いない人
向いている人
月100kWh以下の使用量が極端に少ない一人暮らし。基本料金0円のシンプルさを求める人。市場リスクを理解した上で契約する人。
向いていない人
月300kWh以上使うファミリー世帯。料金の安定性を重視する人。市場高騰時のリスクを負いたくない人。
まとめ
ストエネのFプランは、基本料金0円・段階なしフラット型というシンプルな従量構造が特徴ですが、JEPX月平均に連動する『市場価格調整』と『容量拠出金反映額』が別途加算される設計のため、月次の料金変動幅が大きくなる点に注意が必要です。東京エリア・40A・月330kWhの標準世帯では年190,151円です。
使用量が極端に少ない一人暮らしには有利ですが、ファミリー世帯には他の選択肢の方が安くなるケースもあります。契約する場合は市場価格調整・容量拠出金反映額の仕組みを公式約款で十分に理解した上で判断しましょう。
「自分の電気代ではどのプランが一番安いのか」を正確に知るには、使用量に合わせた個別シミュレーションが確実です。エネジェントなら49社のプランをAIが一括比較します。
よくある質問
ストエネに解約金はかかりますか？
Fプラン（フリープラン）には解約金・違約金はかかりません。いつでも無料で解約・乗り換えができます。解約手続きは重要事項説明書や公式サイト記載の手順に従って進めてください。
ストエネの料金プランの特徴は？
Fプランは基本料金0円・段階なしのフラット型従量単価に、JEPXエリアプライスの月平均に連動した『市場価格調整』(算定式: (JEPX×1.20−5.00)×1.1) と、容量市場拠出金を反映した『容量拠出金反映額』が加算される構造です。卸電力市場価格が高騰した局面では請求額が上振れする可能性があるため、契約前に料金体系を約款で確認することが重要です。
基本料金0円は本当ですか？
はい、Fプラン（フリープラン）の基本料金は0円です。使った分だけ各エリアごとの従量単価（東京エリアは30.00円/kWh税込・他エリアは25.78〜32.75円/kWh）がかかります。これとは別に市場価格調整単価と容量拠出金反映額が加算されるため、実質的な単価は表示単価より高くなることがあります（出典: ストエネ公式約款 https://sutoene-service.jp/wp/wp-content/uploads/2024/05/CD-0202.pdf ）。
市場価格調整単価とは何ですか？
ストエネの『市場価格調整』はJEPX（日本卸電力取引所）エリアプライスの月平均に連動する独自方式です。算定式は (JEPX月平均×1.20−5.00)×1.1 で、基準値5.00円/kWhを上回ると加算、下回ると減額になります。約款上の上限規定はありません（出典: 公式約款 https://sutoene-service.jp/wp/wp-content/uploads/2024/04/CD.pdf ）。
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- 資源エネルギー庁 登録小売電気事業者一覧 — 対象社の登録番号と事業者情報
- 電気事業法 — 小売電気事業の根拠法
- 電力・ガス取引監視等委員会 — 小売電気事業者の業務監督機関