在宅介護で電気代が急増した時の対策

高齢者は体温調節機能が低下しており、夏はエアコン、冬は暖房を日中も夜間もつけっぱなしにする必要があります。日中不在だった家が24時間稼働の家に変わることで、冷暖房の電力量が一気に増えます。

在宅酸素濃縮器・吸引器・エアマット（体圧分散マットレス）・電動ベッド・人工呼吸器などは、24時間または長時間の通電が前提です。1台あたりの消費電力は大きくなくても、複数台が常時稼働すると月の電力量は確実に積み上がります。

寝具・衣類・タオルの洗濯回数が増え、乾燥機や浴室乾燥も多用されます。入浴・清拭のための給湯量、刻み食・ミキサー食の調理時間も増加し、電気とガスの両方が上がる家庭も少なくありません。

月の使用量が400kWhを超えるような世帯では、従量料金の第3段階（多く使う帯）の単価差が年間の電気代に大きく響きます。大手電力の従量電灯と比べて、3段階目の単価が抑えられているプランや、使用量に応じた割引があるプランが向いています。

市場連動型の燃料費調整額を採用しているプランは、燃料価格の高騰局面で請求額が跳ね上がるリスクがあります。介護で削れない使用量が多い世帯ほど影響が大きいため、上限のあるプラン、または変動の仕組みがわかりやすいプランを優先するのが無難です。

医療機器を使う家庭は、電力会社への「重要顧客」「災害時優先復旧」登録制度の有無を確認しましょう。自治体の避難行動要支援者名簿への登録、医療機関への連絡フロー、内蔵バッテリー・外部バッテリーの準備とあわせて備えるのが基本です。

介護をしながらWebでトラブル対応する余裕がない日もあります。電話窓口の受付時間、マイページの見やすさ、紙の検針票・請求書の発行可否など、日常の使いやすさも意外と重要です。家族が遠方から契約手続きを代行できるかどうかも確認しておきましょう。

電動ベッド・エアコン・電子レンジ・吸引器などを同時に使うとブレーカーが落ちることがあります。現在のアンペア契約と使う機器の合計消費電力を把握してから、プラン変更時にアンペア数も見直すのが安全です。

最低契約期間内の解約で違約金が発生するプランがあります。介護の状況変化で住み替えや施設入所の可能性もあるため、契約期間が短め、または違約金のないプランを選ぶと柔軟に対応できます。

家族が代理で支払う場合、口座名義・クレジットカード名義・契約者名義の関係を整理しておきましょう。名義変更や死亡時の手続きの流れも、契約前にサポート窓口に確認しておくと後の負担が軽くなります。

吸引器・人工呼吸器・在宅酸素濃縮器などは、停電時に備えて内蔵バッテリー・外部バッテリー・ポータブル電源・自家用車からのインバーター給電など複数の手段を用意しておくのが基本です。あわせて、電力会社の災害時優先復旧の申請、自治体の避難行動要支援者名簿への登録、機器メーカーや訪問看護ステーションへの連絡フローも書面で整理しておくと、家族以外でも対応できる体制になります。