待機電力の節約はどこまで効く？

※本記事は2026年7月時点の情報です。電気代は全国家庭電気製品公正取引協議会（家電公取協）の目安単価31円/kWh（2022年7月22日改定値）で試算しています。待機電力の割合・機器別構成比は資源エネルギー庁「平成24年度（2012年度）待機時消費電力調査」報告書の値です。機器構成は現在の家庭と異なる可能性があり（例：固定電話の普及率低下、常時通電のIoT機器の増加）、家庭ごとに大きく変動します。総量が家庭消費の約5〜6%という桁感は現在も概ね有効です。

「使っていない家電はコンセントを抜くと節電になる」――よく聞く節約術ですが、実際にどこまで効くのかは意外と知られていません。結論から言うと、待機電力は家庭全体の約5〜6%で、家じゅうのコンセントを抜いても下がるのは年約7,000円ほど。頑張りに対して見返りが小さい節約でもあります。

本記事では、資源エネルギー庁の待機時消費電力調査のデータを基準に、待機電力が家計に占める割合と、機器別の「効く順番」を整理します。「全部抜く」のではなく「大きいものだけ手軽に切る」――労力対効果の高い進め方を数字で確認します。

結論：待機電力は家庭の約5〜6%・全部止めても年約7,000円

資源エネルギー庁の待機時消費電力調査によると、1世帯あたりの待機電力は年間約228kWhで、これは家庭全体の年間消費電力量（約4,432kWh）の約5.1%にあたります（調査により約6%とする数字もあります）。31円/kWhで換算すると、年間約7,000円です。

※資源エネルギー庁「平成24年度待機時消費電力調査」の1世帯あたり年間値。31円/kWhで換算。家庭の機器構成により変動します。

ポイントは、この約7,000円が「すべての待機電力をゼロにできた場合の上限」だということです。実際には冷蔵庫や録画予約中のレコーダーなど抜けない機器も多く、現実に削れるのはこの一部にとどまります。待機電力対策に過度な期待をせず、「効くところだけ」に絞るのが賢い進め方です。

機器別の待機電力：効くのは「常時通電の大物」だけ

待機電力は機器によって大きく偏っています。資源エネルギー庁の調査による構成比を、年間電気代（31円/kWh換算）とあわせて見てみましょう。

※資源エネルギー庁「平成24年度待機時消費電力調査」の機器別構成比を、1世帯年間228kWhに按分して31円/kWhで換算した目安。家庭の機器・使い方により変わります。

この上位6機器だけで、待機電力全体の約56%を占めます（残りの約44%は多数の小型機器に分散し、1つずつ抜いても効果は小さいため後回しで構いません）。いずれも「液晶パネルの常時表示・センサーの自動起動・番組情報の通信」など、待機中も電力を必要とする機器です。スマホの充電器や使っていない小型家電を1つずつ抜くより、これらの大物に絞ったほうが、はるかに効率的だということです。

なお上の金額は、家庭全体の待機電力（年約228kWh）を構成比で割り振った推計で、各家庭の機器の有無で大きく変わります（例：ガス給湯器や温水洗浄便座がなければ、その分はゼロです）。また電話機はこの調査当時の固定電話が主で、現在の家庭では比率が下がっている可能性があります。

コンセントを抜かずに待機電力を減らす方法

待機電力対策は「全部抜く」と続きません。大きい機器に絞り、電源タップで手軽に切れるようにするのが現実的です。機器別の具体策を整理します。

• 給湯器リモコン：長期の不在時や、使わない時間帯にリモコンの電源をオフにする（凍結の恐れがある冬季は取扱説明書に従う）。
• 温水洗浄便座：使わない季節は電源やヒーター・温水のスイッチをオフに。夏場は保温を切るだけでも効きます（機種により凍結防止などの注意があるため、取扱説明書に従ってください）。
• テレビ・レコーダー・オーディオ：スイッチ付き電源タップにまとめて接続し、使わないときに一括オフ（※録画予約や時計が消える機器は除く）。

待機電力対策と「契約プラン見直し」はどちらが効くか

ここまで見てきたとおり、待機電力を全部止めても年約7,000円が上限で、現実に削れるのはその一部です。一方で、契約している電力プランが使用量やエリアに対して割高だと、年間で数千円〜1万円以上の差が出ることもあります。

つまり、手間あたりの効果で見ると「大物の待機電力だけ手軽に切る」＋「契約プランの見直し」の組み合わせが効率的です。待機電力対策は電源タップ1つで完結する範囲にとどめ、そのうえで、今の電力プランが自分の使用量に合っているかを確認してみるとよいでしょう。エネジェントは、主要な電力会社のプランを電気需給約款ベースで横断比較し、使用量・エリア・契約アンペアを入力すると年額の安い順に候補を示します。家電の節電と契約の見直しは、どちらか一方ではなく両輪で進めるのが、電気代を無理なく下げるコツです。

今日からできるチェックリスト

家電ごとの電気代を個別に把握したい方は、テレビのつけっぱなしや炊飯器の保温の記事もあわせてご覧ください。「点けっぱなし・保温しっぱなし」の時間のほうが、待機電力より大きなコストになっていることが少なくありません。

よくある質問

出典・参考情報

• 資源エネルギー庁 省エネポータル：無理のない省エネ節約（「平成24年度待機時消費電力調査」に基づく、1世帯あたり年間待機時消費電力量 約228kWh・家庭全体の約5.1%、機器別構成比〔ガス温水器19%・テレビ10%・エアコン8%・電話機8%・レコーダー6%・温水洗浄便座5%〕の出典。2026年7月確認）
• 環境省 COOL CHOICE（みんなで節電アクション）：待機時消費電力を削減！（待機電力が家庭消費に占める割合・削減効果の解説）
• 電気料金単価：全国家庭電気製品公正取引協議会（家電公取協）の目安単価 31円/kWh（2022年7月22日改定）で換算

※本記事の電気代試算はあくまで目安です。待機電力の割合・機器別構成比は資源エネルギー庁の待機時消費電力調査の値で、家庭の機器構成・使い方により変動します。金額は電力量料金31円/kWh（家電公取協・2022年7月改定）で換算しており、実際の電気代は契約プランの単価・燃料費調整額・再生可能エネルギー発電促進賦課金で変わります。給湯器の凍結防止機能など、安全のために切ってはいけない待機電力もあるため、機器の取扱説明書に従ってください。