古い家電は買い替えで何年で元が取れる？

※本記事は2026年6月時点の情報です。電気代は全国家庭電気製品公正取引協議会の目安単価31円/kWh（2022年7月22日改定値）で試算しています。本体価格・回収年数はいずれも機種・購入価格により大きく変動する目安です。

「古い家電は壊れるまで使うのが節約」――そう考える方は多いはずです。一方で「最新の省エネ家電に買い替えれば電気代が下がって、すぐ元が取れる」という話もよく聞きます。では実際のところ、古い冷蔵庫・エアコン・テレビ・洗濯機を買い替えると、電気代の差だけで本体価格は何年で回収できる のでしょうか。

結論を先に言うと、電気代の節約「だけ」で本体を数年で取り戻せる家電は基本的にありません。ただし家電ごとに年間の削減額が大きく違い、回収が現実的になる条件もあります。本記事では経済産業省 省エネポータルなどの公的データを引用しながら、家電別の「素朴な回収年数」を早見表で整理します。

結論早見表：家電別の回収年数

下表は「想定本体価格 ÷ 10年前モデルとの年間電気代差額」で計算した 素朴な回収年数 です（差額は冷蔵庫・エアコンが経済産業省 省エネポータルの目安、テレビ・洗濯機は編集部の概算）。本体価格は売れ筋帯の概算で、機種・購入価格により大きく変わります。

※削減額のうち冷蔵庫・エアコンは経済産業省 省エネポータルの「10年前モデル比」目安（冷蔵庫 約21〜30%省エネ／約6,000円・エアコン 約14%省エネ／約3,000円）。テレビ・洗濯機は公的な年間削減額の公表がなく、省エネ性能カタログの傾向（同サイズなら省エネだが大型・4K化で相殺／縦型は省エネ進化が緩やか）を踏まえた編集部の概算です。本体価格は売れ筋帯の概算で、機種・購入価格により変動します。回収年数＝本体価格÷年間削減額（整数年に四捨五入）。なお省エネポータル等の公表『円』値は27円/kWh前提で、本記事は単価を31円/kWhに置き換えて試算しています。

削減額が最大の冷蔵庫でも、本体価格が高いため素朴回収は約22年。エアコン・テレビ・洗濯機はさらに長くなります。つまり 10年前モデルからの前倒し買い替えを「電気代だけ」で正当化するのは難しい というのが、公的データから素直に計算したときの姿です。

重要なのは、家電ごとに年間削減額が 冷蔵庫（約6,000円）＞ エアコン（約3,000円）＞ テレビ・洗濯機 と大きく違う点です（冷蔵庫・エアコンは経済産業省 省エネポータル目安、テレビ約2,000円・洗濯機約1,000円は省エネ性能カタログの傾向を踏まえた編集部の概算）。買い替えで電気代が下がりやすいのは冷蔵庫・エアコン、下がりにくいのはテレビ・洗濯機、という優先順位が見えてきます。

なぜ「数年で元が取れる」とはいかないのか

① 公的な削減額は思ったより小さい

経済産業省 省エネポータルによると、今どきの冷蔵庫は10年前と比べ 約21〜30%の省エネ で、電気代は年間 約6,000円 お得とされています。エアコンは 約14%の省エネ で年間 約3,000円 お得です。

一見すると大きく感じますが、冷蔵庫やエアコンの本体価格は10万円を超えることが多く、この削減額で割り戻すと回収には20年以上かかります。省エネ率（％）の大きさと、回収のしやすさ（円ベース）は別物 だということが、ここでのポイントです。

② 回収年数が「寿命」を超えてしまう

内閣府の消費動向調査（令和6年）を引用した省エネ性能カタログによれば、家電の平均使用年数は 冷蔵庫 約14.0年・エアコン 約14.1年・テレビ 約10.7年 です。

冷蔵庫の素朴回収年数 約22年に対し、買い替える人の平均使用年数は約14.0年（内閣府 消費動向調査）です。平均使用年数は「実際に買い替えた人の使用年数の代表値」で、回収年数と単純に引き算できる量ではありませんが、目安として寿命より回収年数のほうが長いと、回収し終わる前に次の買い替え時期が来やすい ことを示しています。都合のよい削減額だけを見て判断しないことが大切です。

③ 本体価格の前提しだいで結論が動く

回収年数は「本体価格 ÷ 年間削減額」という素朴な割り算なので、本体価格をいくらと置くかで大きく変わります。セールやポイント還元、リサイクル料、設置費なども実際には影響します。本記事の本体価格は売れ筋帯の概算であって、特定機種の実売価格ではありません。あくまで「桁感」をつかむための目安としてご覧ください。

例外：超旧型の大容量冷蔵庫なら回収が現実的に

ここまで「数年回収は難しい」と述べてきましたが、例外 があります。15〜20年以上前の大容量冷蔵庫を使い続けているケースです。古い大容量機ほど消費電力量が大きく、最新機との差が開くため、買い替え効果が大きくなります。

環境省「COOL CHOICE」や資源エネルギー庁の省エネ性能カタログでは、401〜450Lクラスの冷蔵庫は10年前モデルと比べて 年間消費電力量が大きく下がった とされています（日本電機工業会のデータで「約49%減」の例が示されています。容量区分・年式・直冷/間冷の別で値は変わる代表条件です）。実際に大容量の旧型からの買い替えで、年間消費電力量の差を31円/kWhで電気代に換算すると、次のようになります。

※間冷式・定格内容積401〜450Lクラスの代表条件。消費電力量差は省エネ性能カタログ等の二次引用に基づく代表値で、特定機種の実測ではありません。削減額＝差×31円/kWh、回収＝13万円÷年間削減額。

このように、消費電力量の差が大きい大容量の旧型ほど、回収年数が約13.5〜20年という現実的なレンジに入ってきます。とくに500〜600kWh級の旧型を使い続けている世帯は、すでに長く使用しているケースが多く、買い替え後も長く使う前提なら取り戻せる範囲に入ります。平均使用年数（約14.0年）は買い替えた人の代表値で、こうした大容量旧型を長く使い続ける層には単純に当てはめられない点にも注意が必要です。「家にある冷蔵庫が極端に古くて大きい」場合は、買い替えの合理性が高まります。

テレビは「同サイズなら省エネ・大型化で相殺」の二面性

テレビは早見表で「回収しにくい側」に位置していますが、これは少し説明が必要です。同じサイズで買い替えれば、テレビも大きく省エネ化しています。

資源エネルギー庁の省エネ性能カタログ（液晶テレビ）によれば、40V型の代表機種では年間消費電力量が 2010年の156kWhから2019年の83.8kWh（約46%減）、32V型でも 87kWhから57kWh（約34%減） へと省エネ化しています。

ところが、買い替えのタイミングで 画面を大きくしたり4Kにしたりすると、高解像度化・大型化で消費電力が増え、省エネ分が相殺されてしまう傾向 があります。たとえば43インチでフルHDが年約80kWh程度なのに対し4Kは約110kWh、50インチでフルHD約99kWhに対し4Kが約148kWhと、4Kのほうが約4〜5割高くなるケースがあるとされます（家電製品協会の二次情報による傾向で、一次資料では未確認のため傾向としての記載です）。

つまりテレビは、同サイズで選べば電気代は下がる一方、サイズアップ前提だと回収しにくい側 という二面性を持ちます。「テレビは買い替えても無駄」とも「テレビも46%省エネ」とも、片方だけを切り出すのは誤解のもとです。

買い替え時の「容量・能力選び」も電気代に直結

買い替えで電気代を下げるには、年式だけでなく 部屋やライフスタイルに合った容量・能力を選ぶこと も重要です。エアコンを例にとると、省エネ性能カタログの代表機種では期間消費電力量の目安が次のようになっています。

※資源エネルギー庁 省エネ性能カタログ（エアコン）の代表機種の目安。実際の消費電力量は機種・断熱・地域・使い方で変動します。

部屋の広さに対して能力が小さすぎると、エアコンが常にフル稼働になり消費電力が増えます。逆に大きすぎても無駄が出ます。適切な能力を選ぶことが、買い替え後の電気代を抑える前提条件 です。冷蔵庫も同様に、家族構成に対して容量が合っていないと省エネ効果を十分に得られません。

買い替えを検討すべきかのチェックリスト

よくある質問

出典・参考情報

• 経済産業省 資源エネルギー庁 省エネポータルサイト（機器の買換で省エネ節約・冷蔵庫 約21〜30%省エネ／年間約6,000円・エアコン 約14%省エネ／年間約3,000円）：https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/choice/
• 資源エネルギー庁 省エネ性能カタログ（液晶テレビ・40V型/32V型の年間消費電力量推移）：https://seihinjyoho.go.jp/frontguide/pdf/guide_tv_lcd.pdf
• 資源エネルギー庁 省エネ性能カタログ（エアコン・期間消費電力量／内閣府 消費動向調査 令和6年3月の平均使用年数を引用）：https://seihinjyoho.go.jp/frontguide/pdf/guide_aircon_2024.pdf
• 公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会 よくある質問Q&A（電気料金の目安単価31円/kWh・2022年7月22日改定）：https://www.eftc.or.jp/qa/

※本記事の回収年数・電気代試算はあくまで目安です。回収年数は「想定本体価格÷年間電気代削減額」という素朴計算で、本体価格・購入条件・実際の消費電力量により大きく変動します。本体価格は売れ筋帯の概算であって特定機種の実売価格ではありません。年間削減額のうち冷蔵庫 約6,000円・エアコン 約3,000円は経済産業省 省エネポータルの「10年前モデル比」目安（容量区分・前提機種が固定された代表値）で、テレビ・洗濯機の削減額は省エネ性能カタログの傾向を踏まえた編集部の概算です。なお省エネポータルの公表『円』値は27円/kWh前提で、本記事は単価を31円/kWhに置き換えて試算しています。買い替え前に各メーカーの省エネ性能カタログで対象機種の年間消費電力量をご確認ください。