出産後の電気代は月いくら増える？

新生児は体温調節機能が未熟なため、夏は26〜28度、冬は20〜22度を目安にエアコンで室温を一定に保つ必要があります。夫婦のみの頃のように「帰宅してからエアコンON」ではなく、終日連続運転が基本になるため、月の消費電力量は大きく増えます。

毎日の沐浴、ミルクの調乳、哺乳瓶の消毒――お湯を使う場面が急増します。電気給湯や電気ポット・調乳用ケトル・哺乳瓶消毒器の稼働で、給湯関連の電力消費が増加。オール電化家庭では特に影響が大きくなります。

赤ちゃんは1日に何度も服を汚すため、洗濯回数が2〜3倍になる家庭が多いです。梅雨や冬は乾燥機・浴室乾燥・衣類乾燥除湿機の稼働時間が伸び、1回あたりの電気代は小さくても積み重なると大きな差になります。

育休中や里帰り終了後は、昼間も家にいる時間が圧倒的に長くなります。照明・冷蔵庫の開閉頻度・テレビ・スマホ充電・加湿器・空気清浄機など、ベース消費電力そのものが増えるのが最大の理由です。

夫婦のみのときに30Aで契約していた家庭でも、新生児がいる生活では同時使用家電が増え40A以上が適切なケースがあります。ブレーカーが頻繁に落ちる・エアコンと電子レンジの同時使用でヒヤッとする場合はアンペア見直しのサインです。

大手電力の標準プランは使用量が多くなるほど単価が高くなる三段階料金です。使用量が月400kWhを超えると単価が跳ね上がる設計のため、新電力の定額単価プランの方が総額で安くなりやすい使用量帯になります。

2022年以降、燃料費調整額の上昇が請求額を押し上げるケースが発生しました。大手電力の標準プランには上限がある一方、新電力の一部プランは上限なしのため、使用量が多い家庭ほど上限ありプランの安心感が大きくなります。

大手電力の三段階料金では、400kWh超の従量料金単価が30円/kWh前後まで跳ね上がります。新電力の定額単価プラン（例：全量24〜26円/kWh）に切り替えると、月500kWh家庭で月1,500〜2,000円の差が出るケースがあります。使用量が増える冬・夏ほど効果が大きいのが特徴です。

育休中は昼間の在宅時間が長く、電力需要のピーク時間帯と使用時間帯が重なりやすい傾向があります。市場連動型・ピーク時間帯単価が高いプランは、むしろ請求額が上振れするリスクがあります。定額単価・上限ありの安定プランを選ぶのが無難です。

契約アンペア40A以上にアップすると、従量電灯プランの基本料金は月1,100円超になります。基本料金ゼロ型プランなら、この固定費がまるごとカットできます。ただし単価がやや高めの設計なので、月使用量450kWh以下の家庭で効果が出やすい傾向があります。

こまめなオンオフより連続運転の方が消費電力が抑えられるケースが多いです。サーキュレーターで空気を循環させると、設定温度を1〜2度ゆるめても体感温度を保てます。

24時間保温し続ける電気ポットより、必要なタイミングで沸かす電気ケトルの方が消費電力は少なめ。使わない時間帯の保温電力をカットできます。

時間帯別料金プランの家庭では、深夜帯の洗濯が有利です。浴室乾燥・衣類乾燥の使用は週末まとめて回すことで、ヒーターの立ち上がり電力を節約できます。